夫の浮気を許せない!浮気がバレても反省しない夫に復讐する方法

夫浮気

夫に浮気されると許したいけど許せない気持ちになります。

愛する旦那さんが不倫をしていたなんて・・・・。結婚して夫婦になった相手が夫婦関係の問題を起こすなんて・・・・。

そんな気持ちで悩んでいる方は、とても辛いことでしょう。

それなのに、肝心の夫が反省をしていなければ、なおさら気持ちの切り替えも出来ません。

この記事では、「夫の浮気を許せない!その気持ちをどうすれば解決できるのか?とお悩みの方に、少しでも力になれればと思い、解決方法を調べてみました。是非参考にしてください。

もし、夫の浮気を許そうと思うなら

モラル的に考えると夫の浮気は許せない行為です。

浮気をされたら許せないという答える人のほうが多いのも事実です。そして結婚している身で浮気をすると「不貞行為」といって日本の法律では訴えを起こすことができるのです。

しかし、そんな時こそ「許してあげたら」どうなるでしょうか?

    1. 夫を失わなくて済む
    2. 愛されるようになる
    3. 夫婦関係で優位な立場になる

夫を失わなくて済むということは家庭崩壊や経済的困窮といったことが回避できます。

愛されるようになれば夫婦関係も改善します。

夫婦関係で優位な立場になるということは、夫が浮気をしなくなります。

もし、あなたが夫の浮気を許せば、3つの可能性があります。

ただし、「夫婦関係で優位な立場になる」ためには「念書」にサインをさせる必要があるので、その場合は男女問題に強い弁護士に依頼をしましょう。

夫の浮気が許せない時

どうしても夫の浮気が許せない時。許せないからといって怒鳴り散らしたり、泣き叫んだりしてはいけません。

夫の浮気=あなたへの裏切り

夫と浮気相手にあなたへの償いをさせるためにも、浮気の証拠を掴み、慰謝料請求をします。

夫の浮気の証拠を見つける

浮気の証拠があれば、有利に話が進めることができます。逆に言うと証拠がなければ、償わせることができないということです。

夫が浮気をしていたと「裁判で使える証拠」を集めなければいけないのです。

裁判で使える証拠

  • メール,SNS(LINE・Facebookなど)
  • 写真・動画
  • 浮気・不倫を自白した録音
  • 電話の通話記録・通話履歴
  • 領収書、利用明細や利用記録
  • 探偵・調査会社の報告書

ただし、肉体関係があったと推測できる」証拠でないと立証できません。また、毎日、夫の尾行をしますか?写真はどうやって取りますか?集めた証拠をどうやって裁判で使える証拠にしますか?証拠を個人で集めるためにどれだけの時間と労力が必要かを考えると、目の前が真っ暗になります。

でも、諦めないでください。浮気調査を探偵事務所に頼めば、確実に裁判で使える証拠を報告書として作成してくれます。

労力と時間を考えるなら、浮気専門の探偵事務所に相談しましょう。

夫の浮気相手に慰謝料請求する

夫が浮気をしていたからといって、必ずしも慰謝料がもらえるとは限りません。

浮気相手や浮気していた夫から慰謝料請求するためには、以下の条件を満たす必要があります。

  • 浮気・不倫相手に「故意過失」があること
  • 不貞行為によって,あなたが「権利の侵害」を受けたこと

この2つが基本になります。

故意・過失が認められるケースとしては「既婚者であることを知りながら肉体関係を持った」など、既婚者であることを知っていたかという事で認められます。

権利の侵害が認められるケースとしては「円満だった夫婦関係が悪化し,離婚した」など、夫婦関係を破綻させるほどの交際だったかという事で認められます。

夫と浮気相手を再婚させない

夫と浮気相手を再婚させない方法は3つあります。

「裁判で使える証拠」を入手し、慰謝料請求を高額に設定します。そうなると、今後の生活に大きな影響を与えるので、再婚をあきらめるかもしれません。

夫と浮気相手に慰謝料請求する時に「示談書」で浮気相手との復縁、接触を禁止することといった内容を盛り込む方法もありです。この文言があるだけで行動を思いとどまる人は少なくありません。

子供がいる場合、親権というのは問題になります。親権を獲得して養育費を「強制執行認許付きの公正証書」にしておくと、もし不払いがあった場合、相手の財産を差し置さえ回収することができるので、養育費の支払いが家計に響くようなら再婚しないでしょう。

浮気した夫と離婚するなら

不倫をした夫を許せず「離婚」を決めたら、離婚で損をしないようにしなければなりません。

離婚をした後に、生活費のお金の問題が出てきます。離婚してから損しないように、離婚に際して得られるお金のことを知っておきましょう。

  • 別居中の生活費
  • 財産分与
  • 年金分割
  • 親権と養育費
  • 慰謝料
  • 公的扶助

離婚調停が終わった後、話し合いに応じてくれる相手というのはいません。

ですから、トラブルに発展する前に対策をとるべきです。

また必ず書面、離婚協議書に専門家の力を借りてきちんと効力のある公的証書を作成しましょう。

後で言った言わない、もしくは書いていないと言われてしまった場合には、公的な書類でないと効力がありません。

そんな馬鹿馬鹿しいことにならないように、離婚する場合でも離婚しない場合でも、離婚問題に強い弁護士に相談することは非常に有効な対処方法になります。

協議の時点で相談していれば、話がこじれて調停や裁判になった時にも相談できるので精神的にも安心です。

不倫で離婚を考えたのなら、なるべく早い段階から弁護士に相談することが泥沼になることを避けるためにも必要です。

まずは、一人で抱え込むよりも、最適な解決方法を見つけられる離婚問題に強い弁護士にすぐ相談です。

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